会社をバックレても大丈夫?正社員を退職した経験談や攻略法・その後について解説

退職代行


  • 会社をバックレたいけど怖い。大丈夫なの?
  • 会社をバックレたら損害賠償や懲戒解雇になるの?
  • 会社をバックレる時の知識を知っておきたい

こんな疑問に答えます。

こんにちは、会社バックレブロガーのまっつんです。

仕事を毎日続けているものの、「ブラックすぎてもう耐えられない」「パワハラやセクハラがしんどい」と会社をバックレたいと感じている方は多いのではないでしょうか?
結論から言うと、「やり方によっては会社をバックレることは可能」です。

この記事を書いている筆者は「2018年の1月に勤めていた大企業の正社員職のバックレ」に成功しております。

偉そうに言えることではないですが、うつ病や自殺が横行している昨今、会社をバックレる知識を持っておくことは非常に重要です。

そこで本記事では「会社をバックレる方法や知っておくべき知識」を体験談ベースで記事にしていきます。

この記事を読むことで、いざとなった時に会社をバックレる知識を身につけることが可能ですよ。

スポンサードサーチ

会社をバックレたいけど大丈夫?→結論可能です

会社をバックレたいけど大丈夫?→結論可能です

さて、会社をバックレたいものの、「本当に大丈夫なの?」と感じて行動に移せない方が大半でしょう。

冒頭でもお伝えした通り、「会社をバックレることは容易に可能」で、その方法としては退職代行を使用することです。

退職代行とは、依頼者の代わりに勤め先に電話をかけ、依頼者が会社に行かずとも退職を完了まで持っていってくれるサービスになります。

辞めたいけど辞められない人」や、「怒られそうで怖い」という人もしっかりバックレることができるので、自分で言い出しにくい人には非常におすすめです。

しかしバックレを実行するのには少しばかりの準備と注意が必要になってくるので、それをこの記事で理解していきましょう。

会社をバックレる時の6つの疑問に回答

会社をバックレる時の6つの疑問に回答

まずは会社をバックレる時の6つの疑問に回答していきます。

会社をバックレようと検討している人が感じる疑問を以下6つに纏めていますので、順に確認していきましょう。

会社をバックレて本当に退職になるの?

最初に、「そもそも会社をバックレて、本当に退職扱いになるの?」という疑問です。

回答としては「退職を伝えた2週間後に、退職することが可能」になります。

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

(参考:「民法627条第一項」)

いくら就業規則で定められていようとも、法律的には2週間で退職することが可能です。

よく「退職は認めない」と言ってくる経営者がいますが、基本的に経営者にそんな権限は付与されておらず、労働者が辞める辞めないを決めることができます。
知識の1つとして、まずこれを覚えておきましょう。

会社をバックレると損害賠償を請求される?

次に「会社をバックレると損害賠償を請求されるの?」という疑問です。

結論から言うと、会社をバックレることで損害賠償を請求されることはまずありません。

理由としては、会社が損害賠償請求を行ったとしても、時間やお金が奪われるだけで大したメリットにならないからです。
しかし損害賠償は行ってこないものの、退職代行を利用した時に「損害賠償を請求するけどいいのか?」と脅しにかけてくる企業は存在します。

100%ではないですが、退職代行利用会社に問い合わせても「過去損害賠償が起きた事例はない」とのことなので、過度に怖がる必要はないでしょう。

会社をバックレると懲戒解雇になる可能性がある?

次に「会社をバックレると懲戒解雇になる可能性がある?」という疑問です

退職代行は即日退職を謳っている企業が多いですが、自分で何も言わずに退職し、「懲戒解雇になってしまうのでは?」と不安に感じる方も多いでしょう。

しかし結論から言うと、損害賠償以上に懲戒解雇にされる確率は低いです。というよりもほぼありません。

懲戒解雇は基本的に「労働者に課せられる最も重い罰」なので、会社のお金を横領したり、過度なセクハラをしたというような事例でなければ法的な効力が認められないんですね。
ですので退職代行を利用して会社を辞める程度のことでは、懲戒の対象にならないと覚えておきましょう。

会社をバックレると給料や退職金はしっかり貰うことができる?

次に「会社をバックレると給料や退職金はしっかり貰うことができるの?」という疑問です。

結論を言うと、「賃金は労働者の権利なので貰うことが可能」という回答になります。

どうしても遺恨の残る辞め方をしてしまうと、中小企業や零細企業の会社ほど賃金未払いの問題が起きやすいです。

しかし退職代行は弁護士や労働組合に所属している場合が多いので、有給休暇や賃金交渉権を持っており、労働者の不当な扱いに対してもしっかり対応してくれます。
勤めている企業が中小企業・零細企業の場合は、弁護士監修の退職代行を選ぶのがおすすめです。

会社をバックレると退職書類を受け取ることができる?

次に「会社をバックレると退職書類を受け取ることができるの?」という疑問です。

こちらも1つ前と同様に中小の企業だと嫌がらせで送ってこない場合があるので、自分が受け取るべき書類をしっかり把握しておく必要があります。

基本的に退職代行を使うと書類のサポートも万全で、退職後もサポートしてくれる会社が多いです。

記事の最後の方で「返却物」と「受け取る書類」について説明していきますね。

会社をバックレると上司が家に来る場合がある?

また「会社をバックレると上司が家に来るの?」と疑問に持つ方も多いようです。

何も会社に言わずにいきなりバックレてしまうと、残念ながら家に来る場合は非常に高いですし、懲戒解雇になってしまう可能性も十分にあるでしょう。

先ほど懲戒解雇はほとんどないと言いましたが、「無断欠勤を〇〇日以上続けると懲戒解雇とする」という就業規則が設けられている場合が多く、全く何も言わない場合は懲戒になります。
退職代行を利用すると「代理で伝えている状態」になるので、無断欠勤にはならず、家に来られたり懲戒になる可能性を無くすことが可能です。

会社をバックレた時の体験談を元に攻略法を解説

会社をバックレた時の体験談を元に攻略法を解説

会社をバックレる時の疑問点やリスクについて理解したところで、次に会社をバックレた時の僕の体験談を書いていきますね。

退職代行に連絡する

先ほどから説明している通り、筆者は退職代行を使用することで即日で会社をバックレることに成功しました。

利用したのは「退職代行ニコイチ」で、実績が最も良いとのことだったので利用したのですが、無事に退職に成功して良かったです。

利用から退職実行までの手順を簡単に説明すると、以下のようになっています。

  1. 退職代行に連絡。お金を振り込む
  2. 「何日の何時に電話をかけるのか」などの情報を伝える
  3. 退職実行が完了するまで待機

まずはこんな感じで、退職代行に連絡して必要情報を入力、そして「いつ電話を誰にかけるか」などの情報を入力していきました。

いざ実行するまで非常に怖かったですが、実際に代行の方から来た連絡がこちら。

STEP4:退職代行ニコイチによる、いざ決戦の時!!
上司が僕のことに全く興味がないのが悲しいですが、こんな感じで退職代行を使うといともあっさりと退職することが可能です。

詳細な体験談は下記の記事で書いていますので、興味がある方は後で読んでみて下さいね。

【退職代行ニコイチの体験談】入社10ヶ月で失敗せずに会社を辞めた話

2020-04-01

 

退職届と返却物を郵送する

退職が無事完了したら、退職代行の人の指示に従って退職手続きを進めていきます。

基本的に「返却物を郵送」「退職届を送る」の2つだけです。

会社に出向く必要はないので、2つ一緒に郵送でパパッと送ってしまいましょう。

退職が確定した後に離職票を受け取る

実際の退職確定日は、退職代行を使って退職することを伝えた2週間後です。法律でそのように定められているので。

退職が確定して1ヶ月もしない内に離職票・その他書類が届くはずですので、きっちり確認しておきましょう。
こちら書類に不備があると、再度代行業者のサポートは継続している場合が多いのでしっかり対応してくれます。

有給を消化すれば即日退職が可能

そしてここが最も気になる点だと思いますが、退職代行を利用すると基本的に即日で退職することが可能です。

僕自身有給休暇が2週間残っていたので、有給を2週間使って会社に1回も出向くことなく退職することができました。
有給が2週間ない場合でも、欠勤でどうにかなる場合が多いので、自分の企業の就業規則は読み込んでおいた方が良いですね。

会社をバックレる時に利用したいおすすめの退職代行サービス3選

さて会社をバックレた体験談について記載したので、会社をバックレる時におすすめしたい退職代行サービスを3つご紹介します。

それぞれ条件が異なりますので、自分に最適な業者を選定しておきましょう。

実績No.1 退職代行ニコイチ

実績No.1 退職代行ニコイチ
ニコイチの特徴
  1. 創業14年目で実績数が業界No.1
  2. 退職代行成功率100%で即日退職も可能
  3. 業界最安値の27,000円で全て丸投げ可能

退職代行ニコイチは退職業界として最も長く続いている企業で、実績数も累計7000人以上と圧倒的な実績を誇っています。

弁護士監修ではないのですが、独自のノウハウを持っており、退職で失敗した事例はありません。

退職後も2ヶ月間サポートがついていますので、書類の関係でトラブルがあったとしても対応可能です。

\明日からバックレOK/

参考:退職代行ニコイチを実際に利用して、その評判を確認してみた

認知度No.1 退職代行EXIT

EXITの特徴
  1. メディアの掲載実績No.1
  2. 退職成功率100%で、即日退職可能
  3. あなたから会社への連絡は一切不要
  4. 転職サポートを受けることで実質無料で退職

次に退職代行EXITですが、こちらはメディア掲載の実績が最もあり、ニコイチよりも多くの方に知られている企業です。

利用費は50,000円と相場よりも高いですが、退職後に転職サポートを受けることで料金がキャッシュバックされ、実質無料で退職することができます

こちらも弁護士監修ではなく実績ベースの企業ですが、それでも退職成功率は100%ですので、転職込みで利用したい方は非常に向いていると言えるでしょう。

\明日からバックレOK/

参考:退職代行EXITの評判を徹底的に確認してみた

組合所属で安心!!退職代行SARABA

組合所属で安心!!退職代行SARABA
SARABAの特徴
  1. 労働組合に所属しており企業との交渉が可能
  2. 相談当日から退職代行実行可能
  3. 無料で転職サポートも有り

最後は労働組合に所属している退職代行SARABAです。

SARABAは労働組合に所属しているので、有給休暇に関する交渉や、賃金未払いの問題に関しても対応することができます。

交渉権を持っているのは弁護士か労働組合に所属している団体だけなので、完璧に退職したい方はSARABAを利用した方が良いでしょう。

\明日からバックレOK/

参考:退職代行SARABAの評判を徹底的に確認してみた

 

会社をバックレた正社員のその後【再就職】

会社をバックレた正社員のその後【再就職】

おすすめの退職代行業者について説明しましたが、会社をバックレた正社員の「その後」について説明します。

結論から言うと、少し休憩を挟みつつ再就職を狙っていく場合がほとんどです。

1年以上働いてきた人なら、ハローワークから失業保険を受給することができるので、3ヶ月程度の期間分のお金を貰うことができます。

僕の後輩も、1年半勤めた企業を退職して、失業保険を貰って休憩を取りつつ、再就職を果たしたと言っていました。

多少の空白期間は転職に支障をきたさないので、会社をバックレたからといって人生が詰むなんてことはありません。

仕事を辞めたら人生楽しすぎた話【退職→ニート→再就職はアリ】

2020-01-21

上記記事に纏めているので参考までに。

また多少の休憩を取りつつ再度就職していく必要があるのですが、ぶっちゃけハローワークを利用して転職活動すると、ブラック企業に再度入社してしまう確率が高いです。

ハローワークの求人はブラックばかり?転職を成功させるたった1つの方法

2020-01-26

こちらも過去記事ですが、ハローワークの情報は「求人情報と仕事内容が異なる場合がある」という求人詐欺が社会問題になっていて、単体で利用すると痛い目に遭います。

再就職の場合は転職エージェントを利用した方が得策ですので、次の項でおすすめの転職エージェントについて紹介していきますね。

会社をバックレた人におすすめできる転職エージェント3選

さて、会社をバックレた人におすすめできる転職エージェントを3つ紹介していきます。

基本的に大手の転職エージェントに登録した方が得策で、下記の3つが実績や信頼性を考慮すると無難です。

大手転職エージェントの「doda」

大手転職エージェントの「doda」
dodaのポイント
  1. 10万件以上の圧倒的な求人数
  2. 独占求人を多く確保している
  3. 各種診断や担当のサポートが手厚い

dodaは大手転職エージェントサイトの中で圧倒的な求人数を持っています。

その他にも「自己分析に使える各種診断」や「サポートの手厚さ」から、ユーザー満足度が最も高いです。

無料で手厚いサービスを受けることができますので、是非登録しておきましょう。

\簡単5分で登録可能!/

参考:dodaを実際に利用して、その評判を確認してみた

大手転職エージェントの「リクルートエージェント」

大手転職エージェントの「リクルートエージェント」
RAのポイント
  1. 求人数が業界でNo.1
  2. 過去の成功実績から、受かる方法が分かる
  3. 各種セミナーや面接サポートが充実

dodaと合わせてリクルートエージェントも一緒に登録しておくことをおすすめします。

サポートはdodaに劣るものの、求人数や内定実績においては業界No.1で、文句の付け所がありません。

正直なところ、この2つのエージェントを登録しておくだけで、他者とかなり差を付けて転職活動を進めていくことが可能です

本気で転職を成功させたいのであれば、是非積極的に利用してみると良いでしょう。

\簡単5分で登録可能!/

参考:リクルートエージェントを実際に利用して、その評判を確認してみた

書類選考なしで就職率96%の「DYM就職」

書類選考なしで就職率96%の「DYM就職」
DYM就職の特徴
  1. 紹介求人は全て「書類選考なし」
  2. 正社員求人が100%で就職率は96%
  3. 全国7拠点あり、比較的利用しやすい

また併用で「DYM就職」の利用もおすすめです。

DYM就職は就職率がなんと96%もあり、周囲のエージェントと比較すると圧倒的に高い数値になります。

DYM就職は就職希望者の想いに寄りそうことが強みとなっており、就職希望者の願いを最大限に叶えてくれるところが特徴です。

また紹介求人は「書類通過なしで面接まで行くことが可能」なので、スピーディに転職活動を進めることができます。

東京・大阪・名古屋・福岡・札幌・広島・仙台と全国7拠点利用することができるので、積極的に利用してみると良いでしょう。

\簡単5分で登録可能!/

参考:DYM就職を実際に利用して、その評判を確認してみた

会社をバックれる時の4つの注意点

会社をバックれる時の4つの注意点

最後に会社にバックレる時の注意点が4つほどありますので、しっかりこの部分だけは読み込んでおきましょう。

会社のデスクは整理しておく

1点目は「会社のデスクは整理しておく」という点です。

会社をバックレる際は、最低限他の人に迷惑がかからないように立ち回りましょう。

特に会社のデスクを整理しておかないと、事務の人に迷惑がかかってしまうので、できるだけ整理しておいた方が得策です。

「事務の方に不満が溜まる→退職書類の対応を雑にやられる」というルートを辿ってしまうと、結果的に自分に面倒事が返ってきて無駄に時間がとられてしまいます。
空き時間や手が空いた時間に、少しずつこっそり進めておきましょう。

会社へ返却物を理解しておく

2点目は「会社へ返却物を理解しておく」という点です。

基本的には以下に該当するものは返却するように覚えておきましょう。

  1. 健康保険被保険者証
  2. 社員章、名刺、制服類、その他社内での購入品

健康保険被保険者証

健康保険被保険者証は退職するに辺り返却しなければならないですが、退職日までは使用することができます。

基本的に会社で返却ですが、辞める直前に有給休暇等がある場合、退職日が過ぎた時点で郵送で返せば問題ないでしょう。
ちなみに転職先が決まっていれば、次の会社の健康保険に新たに加入し、そうでなければ国民健康保険に加入するか、任意継続被保険者制度を利用します。

社員章、名刺、制服類、その他社内での購入品

代表的なものを挙げましたが、「退職する会社の社員だと証明できるもの」はすべて返却対象になります。

ここに書かれていない会社だけで使用するカード類や客先の名刺等もその限りではありません。

人事の方もある程度は対応してくれるはずなので、後々問題にならないように忘れずに返却しましょう。
社内資料も情報漏洩の観点を考慮し、シュレッダーにかけて処分して下さい。また制服は少し手間ですが、クリーニングに出してから返却するようにしましょう。

会社から受け取る書類を理解しておく

3点目は「会社から受け取る書類を理解しておく」という点です。

基本的に源泉徴収票や離職票、社会保険の資格喪失証明書は、手続き上、退職当日にはもらえないので、後日会社から郵送などの方法で受け取ります。

退職後、遠方に引っ越す場合は、転居先への郵送を依頼しておきましょう。

転職先が決まっているか決まっていないかで少し異なるので、状況別で書いていきますね。
  1. 雇用保険被保険者証
  2. 源泉徴収票
  3. 離職票(転職先が決まっていない人のみ)
  4. 社会保険の資格喪失証明書(転職先が決まっていない人のみ)
  5. 年金手帳(職場に提出している方のみ)

雇用保険被保険者証

雇用保険被保険者証は雇用保険に加入した際に発行される証明書です。

雇用保険の受給手続きに必要なものなので、転職先が決まったら新しい会社に提出する必要があります。

ちなみに重要そうな雰囲気のないペラペラの紙なので、マジで捨てないように注意してください。

源泉徴収票

源泉徴収票は所得税の年末調整に使用するので、転職先が決まったら提出しましょう。

退職した年内に再就職しなかった場合は、翌年の3月15日までに税務署に行って確定申告をしないといけないので注意が必要です。
ちなみに最後の給料が支払われてから手続きが始まるので、送付されるまで2週間~1ヶ月以上時間がかかる場合があります。

離職票(転職先が決まっていない人のみ)

離職票は退職したことを証明するものですが、転職先が決まっている人は必要ありません。

なぜなら退職後、仕事が決まっていない人が失業給付の受給手続きの際にハローワークに提出するものだからです。

ちなみにハローワークを経由してから送られる書類なので、退職後すぐ受け取ることができません。2週間~1ヶ月程かかるので気長に待ちましょう。

社会保険の資格喪失証明書(転職先が決まっていない人のみ)

社会保険の資格喪失証明書は厚生年金保険・健康保険などの被保険者の資格を喪失したことを証明する書類です。

転職先が決まっていない人のみと書きましたが、正確にはその中でさらに「前職での社会保険を継続せず、国民健康保険に加入する人」が加入の時必要になってきます。
そのため必要な方は必ず会社から受け取るようにしましょう。これも同様に2週間~1ヶ月かかります。

年金手帳(職場に提出している方のみ)

年金手帳は、公的年金の加入者であることを証明する手帳です。

年金手帳が自分の手元にある場合は請求する必要はありませんが、会社が保管しているパターンもあるので、その場合は忘れずに受け取って下さい。
ちなみに退職した時点で転職先が決まっていない場合、市区町村の役所で国民年金の手続きが必要になります。

会社の引継ぎ資料は極力作成しておく

4点目は「会社の引継ぎ資料は極力作成しておく」という点です。

先ほども書いた通り、会社をバックレる時点で迷惑はかかるものの、最低限引継ぎ資料くらいは作っておきましょう。

いきなり会社を辞められると、辞めた人しか分かり得ない情報があった場合、連絡がかかってきて面倒な場合がありますし、何より後任者が非常に苦労します。
ガッツリ作る必要はありませんが、最低限自分だけ知っている情報があるのならその情報先を明確にしておくことが必要です。

【最後に】退職代行は勇気が必要

【最後に】退職代行は勇気が必要

会社をバックレる方法から、退職したその後について書いてきましたが、実際問題退職代行を使っても使わなくても会社をバックレるのには勇気が必要です。

「勇気が出ない」「倫理的に使いたくない」と感じる方もいるかもしれないですが、現状を自分で変えることができないと、一生そのままの状態で、変わることはありません。

僕自身実際に退職代行を使った訳ですが、うつ病寸前にまで追い込まれていて精神的にヤバい状態だったので、退職代行というサービスに非常に助けられました。

倫理的に良くないのは承知なのですが、会社でストレスが溜まってくると「働き続けるか死ぬか」という極端な考えになってしまうほど人間の思考能力は落ちていきます。

自殺が多い昨今、退職代行というサービスは非常に有用なサービスだと言えるのではないでしょうか?

実際に使用するのは勇気がいることですが、これ以上の最適な方法はないので、まず代行業者に電話相談することから始めてみると良いかもしれませんね。

まとめ

会社をバックレた時の体験談や、攻略法、正社員のその後に関する記事は以上になります。

  1. 退職代行によって会社をバックレることは容易に可能
  2. しかし退職に関する知識は持っておかないと後々困る
  3. 知識を身につけ、転職エージェントを使ってゆっくり再就職しよう



簡単に言えばこんな感じの内容です。

最後におすすめした退職代行の業者を最後載せておきます。

是非僕の体験談を参考に、会社に耐えられなくなったら実践してみて下さいね。